2022年4月から体外受精などの生殖補助医療が保険適用となり、かつて「1回数十万円」と言われた採卵の費用ハードルは大幅に下がりました。
そうは言ってもまとまった金額が必要なのは事実。
今回は採卵にかかる具体的な費用の目安と、私の場合の費用についてお話しします。
保険適用での「採卵」費用目安と金額が変わる理由
保険診療（原則3割負担）の場合、採卵周期全体で支払う費用の総額は、おおむね10万〜20万円前後が一般的な目安となります。
費用に幅があるのは、採卵のプロセスごとに細かく出来高で医療費が計算されるためです。
主に以下のような項目によって金額が変動します。
- 排卵誘発剤（注射・内服薬）の量
卵巣刺激法（高刺激法か低刺激法か）や通院回数によって薬剤費が変わります。 - 採卵個数
採卵の手術費用（基本料金約9,600円）に加え、採れた卵子の個数に応じて段階的に加算されます。 - 受精方法
ふりかけ法（＝体外受精）か顕微授精か、また実施する個数によって料金が加算されます。 - 培養および胚凍結費用
受精した卵子を培養する費用や、完成した胚を凍結・保管するための管理費用が個数に応じて発生します。
採れた卵子の数が多いほど受精や培養の行程が増えるため医療費は上がります。
採卵費用で知っておきたい2つの注意点
費用を考えるうえで覚えておきたい注意点が2つあります。
保険適用の条件（年齢・回数制限）
治療開始時の女性の年齢が「43歳未満」であることが条件です。
また、保険適用で胚移植を行える回数は、40歳未満で通算6回まで、40歳以上43歳未満で通算3回までと決められています。
採卵自体の回数制限はありません。
ただし、保険適用でできる胚移植の回数が決まっているため、実質的にはその回数が目安になります。
先進医療・自費診療との併用
保険適用外の特殊な検査やオプション治療を併用する場合、全額自己負担となります。
具体的には、PGT-A（着床前胚染色体異数性検査）、PRP療法（多血小板血漿療法）など。
また、保険診療との併用が認められている「先進医療」の技術料（全額自己負担だが、自治体によって助成金あり）が発生することがあります。
この場合は、治療の基本部分は保険適用され、先進医療の技術料のみが10割（全額自己負担）になります。
例えば、タイムラプス（タイムラプス撮像法による胚培養）やPICSI（ヒアルロン酸結合性構造精子選別術）などです。
【体験談】私の1回目の採卵費用は「約6万円」だったリアル
一度目の採卵周期では8万円程度でした。
あれ？案外安い？と思う方もいるかもしれません。
一度目の採卵のときは、まだ排卵誘発剤の量もそれほど多くなかったためです。
また、排卵誘発剤が効きやすい体質だったために、採卵前の診察回数が少なかったこともあります。
（通常、排卵予定日の数日前から複数回通院して採卵のタイミングを決めるのですが、私の場合は一度目の様子見の診察で「もう排卵ギリギリ！」という状態でした。）
そしてこれは悲しい要因ですが、この時の採卵では1個しか凍結胚をつくれなかったために、費用が抑えめになっています。
→一回目の採卵について詳しくは「30代後半の体外受精レポート｜採卵13個で胚盤胞1個のリアルとOHSSの恐ろしさ」へ
しかし、費用が抑えられた最も大きな要因は高額療養費制度だと思います。
→高額医療費制度については「採卵費用を少しでも安く！｜知っておくべき4つの制度と、私が実際にお金を取り戻した方法」へ
保険適用前の高額な不妊治療をしていた先人たちからは、「いまは保険がきいていいよね」とよく言われます。
診察のたびに万札が財布から飛び出していき、手術であれば数十万…と考えただけで震えます。
それだけに一回一回の採卵や移植の結果に思いが上乗せされるのでしょう。
ならば保険適用でオールハッピーかというとそうでもありません。
高額な先進医療が視野に入ってきてしまいますし、治療の終え時がわからなくなるとの話も聞きます。
不妊治療は、お金・体力とにらめっこしながら、決断を求められ続けるハードな作業の連続だと思います。
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