2回目の採卵｜「月またぎ」で制度が使えず費用が割高に
2回目の採卵周期の費用は約11万円でした。
1回目の約8万円と比べて割高になった理由はいくつかあります。
採卵周期を早めるためのピル処方や日曜日に行われた採卵手術の加算もありましたが、最大の理由は「会計が2ヶ月にまたがってしまったこと」です。
通常、高額療養費制度は「毎月1日〜末日」の1ヶ月単位で計算されます。
私の生理周期は月初に始まることが多く、本来は「月上旬〜中旬に採卵・胚培養」というスケジュールで同一月内に費用をまとめることができていました。
高額な薬剤費や手術費、授精・培養費が合算されれば、自己負担上限額を超えた分が戻ってくる仕組みです。
しかし2回目の時は、受精卵が初期胚まで育たず移植手術がなくなり、その後の通院が翌月へずれ込みました。
結果として「顕微授精・胚培養の費用」のみが翌月会計になってしまい、どちらの月も自己負担上限額に届かず、高額療養費制度を利用することができませんでした。
3回目の採卵｜月内完結と「マイナ保険証」でスムーズに還付
3回目の採卵費用は窓口支払いで約7万円でした。
この回は排卵誘発剤の量が多く、採れた卵や凍結胚の数も最多だったため、実質の総医療費としては3回の中で最もかかっていました。
ですが、今回は月上旬から生理周期が始まったため、「排卵誘発・採卵・胚培養」までのすべての会計を同じ月内にまとめることができました。
また、私はマイナ保険証を使用していました。
窓口で提示するだけで、その場で自己負担上限額を超える分の支払いが免除され、クリニックでの会計が0円になりました。
ただし注意が必要なのは「薬局での会計」です。
クリニック側は自院の会計しか把握できないため、調剤薬局の支払いはその場では上限額に反映されません。
そのため、後日「クリニックでの支払い分」と「薬局での支払い分」を合算して上限を超えていることを勤務先の健康保険組合へ申請し、超過分を振り込んでもらいました。
最も費用がかかった周期に制度を活用できたのは、本当に助かりました。
高額療養費制度を使うときに知っておきたい3つの注意点
「月またぎ」による自己負担増に注意する
高額療養費は「1日〜末日」で計算されます。
治療サイクルが2ヶ月に分かれると、それぞれの月で上限に達せず手出しが増えてしまいます。
生理周期があるため調整は難しいですが、可能な限り「月の上旬〜中旬」に治療を開始できると費用面は安心です。
「マイナ保険証」を活用して事前申請を省く
紙の「限度額適用認定証」を事前に発行しなくても、マイナ保険証を使えば受付での手続きだけで窓口での支払いを上限額に抑えられます。
制度の対象外費用や合算ルールを把握する
先進医療費や文書代、食事代などは高額療養費の対象外です。
また、世帯内で合算申請する場合は「同じ公的医療保険に加入していること」「1回あたりの自己負担額が21,000円以上であること」などの条件をクリアする必要があります。
実は不妊治療を始める直前、私は仕事と治療を両立しやすい職場へ転職しました。
デスクワークで残業少なめ、休みが取りやすい環境です。
給与水準は控えめでしたが、その結果として「高額療養費制度の自己負担上限額の区分」が下がり、毎月の上限額を抑えられたという思いがけないメリットもありました。
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