採卵周期には、排卵誘発剤の投与、採卵手術、培養、そして胚凍結まで、一つの周期にまとめて費用がかさみます。
現在、体外受精は保険適用になっていますが、そこからさらに費用負担を軽減できる制度や仕組みがあります。
採卵周期の自己負担を上限額までに抑える「高額療養費制度」
保険診療で行う採卵周期の費用は3割負担ですが、採卵数や受精方法によっては窓口での支払いが10万〜20万円ほどになることがあります。
→詳しくは「採卵費用って実際いくら？」へ
このときに活躍するのが「高額療養費制度」です。
1か月にかかった医療費の自己負担額が、年収に応じた上限を超えた場合、超過分が支給されます。
事前に医療保険の「限度額適用認定証」を取得（またはマイナ保険証を利用）して受付で提示すれば、最初から窓口での支払いを自己負担上限額に抑えることが可能です。
自己負担上限額は年収によりますが、たとえば約370万〜約770万円の収入ですと月約8万〜9万円前後になります。
→高額医療保障制度の注意点については「採卵2回目はなぜ割高に？｜「月またぎ」で制度が使えなかった私の失敗と3回目のリベンジ」へ
先進医療や初期検査にも。「自治体の助成金制度」
保険診療と併用して行う「タイムラプス培養」や「PICSI」などの先進医療は全額自己負担（10割）となります。
しかし、多くの都道府県や市区町村では、この先進医療費用に対して独自の助成金を支給しています。
また、近年では東京都のように保険診療の自己負担分も含めて助成対象を拡充している自治体もあります。
ちなみに私が住んでいる自治体を調べたところ、初期の検査費に助成金が出るようです。
私たちは転院をして初期検査を2回自費で受けているので、申請しておけば良かったと思います。
意外な臨時収入？「民間医療保険の不妊治療特約・給付金」
保険適用化に伴い、民間の医療保険でも体外受精や採卵手術、胚移植が手術給付金の対象となる保険商品が増えています。
また、不妊治療専用の特約に加入している場合、採卵周期ごとに一定額の給付金を受け取れるケースもあります。
これは私も利用しました。
私が加入していた保険は人工授精も対象となったので、かなり助かりました。
1年の終わりに税金を戻す「医療費控除（確定申告）」
1年間に支払った世帯全体の医療費（助成金や補填金を差し引いた額）が10万円（または総所得金額の5%）を超えた場合、確定申告を行うことで所得税の還付や住民税の軽減が受けられる「医療費控除」が適用されます。
病院でかかった医療費だけでなく、通院にかかった公共交通費（電車代・バス代）も対象となります。
利用するなら領収書やメモの保管が必須です。
調べていくと、事前準備と治療後の手続きが肝心なようです。
私が利用したのは、高額医療保障制度と民間保険の手術給付金のみでしたが、それでもかなり負担は軽くなりました。
もちろんフルで活用しても全額をまかなえるわけではありません。
それでも、スケジュールや体調に負担がかかる治療を進めるなかで、お金の心配が少しでも軽くなることはとても大きいことだったと思います。
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