不妊治療を経て、クリニックで「陽性判定」をもらった日。
嬉しさと裏腹に、会計では今までと別種の不安を感じる方も多いのではないでしょうか。
「妊娠したのだから、ここからの診察は保険が効かないのかな？」
「いつまでこのクリニックに通って、いくら払うことになるんだろう？」
判定後の通院と費用に関する「ちょっとした盲点」についてお話しします。
「おめでとう」のあとに訪れる自費診療への切り替え
2022年4月から不妊治療の多くが保険適用となり、精神的にも金銭的にもハードルが下がりました。
しかし、「妊娠判定（hCG検査）以降の通院は、基本的に自費診療（自由診療）になる」という点はあまり知られていないのではないかと思います。
医学的には「妊娠が成立した」と認められた瞬間から、不妊症の治療ではなく「妊婦健診」と同等のフェーズに入ります。
日本の健康保険制度では、病気ではない「妊娠・出産」に保険が適用されないため、判定後の診察や超音波検査、処方されるホルモン剤などは原則として全額自己負担となります。
なぜ卒業まで通い続けなければいけないの？
「妊娠したなら、すぐに近くの産婦人科に移れば費用も抑えられるのでは？」と疑問に思うかもしれません。
しかし、多くの不妊治療クリニックでは、妊娠7週〜10週頃（赤ちゃんの心拍が確認され、経過が安定する時期）まで通院を継続するよう指示されます。
これには明確な理由があります。
- ホルモン補充の継続
体外受精（特に凍結胚移植）の場合、体内で黄体ホルモンが十分に分泌されるようになるまで、薬や黄体ホルモン膣用満了を続ける必要があります。 - 初期トラブルの早期発見
不妊治療後の妊娠では、流産リスクや異様妊娠（子宮外妊娠）などの経過を、これまで診てきた専門医が慎重にフォローする必要があります。
つまり、赤ちゃんの命を守るための「引き継ぎ期間」として、どうしても専門クリニックでの通院が必要不可欠なのです。
卒業までにいくらかかる？
判定後からクリニック卒業までの通院回数は、一般的に3〜5回程度。
1回あたりの会計は、実施する検査や処方薬の内容によって異なりますが、およそ5,000円〜15,000円前後に上るケースが多く見られます。
※自治体によっては「妊婦健診受診票」を早期に発行してもらうことで、一部費用が助成される場合もありますが、不妊治療クリニックでの自費診察には適用できないケースもあるため事前確認が必要です。
私の場合
妊娠9週まで不妊治療クリニックへ通いました。
妊娠4週から毎週通い5回分の診療・薬代は約9万円ほど。
保険診療でないとこんなに費用がかかるものかと震えました。
いままでさんざんお世話になってきた高額療養費制度も使えないので、全て実費です。
→高額療養費制度については「採卵費用を少しでも安く」へ
本格的な治療が始まる前の検査に保険が適用されないのは知っていましたが、妊娠判定後の通院にこれほどお金がかかるとは思っていませんでした。
しかし、妊娠初期はとても不安な時期です。
毎週、クリニックでエコー検査してもらったり、妊娠を継続させるための薬を処方してもらえるのは、確かに心強い。
懐には厳しいですが、それによって不安が薄まるなら…と思うしかありません。
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